- 2021.11.21 Sun
- 特集記事
自家消費のための家庭用畜電システムを選ぶ5つのポイント
固定価格買取制度(FIT)満了をきっかけに、売電収入の現象や、電気代の高騰、昨今の自然災害による停電対策に備えるため、太陽光で作った電力を蓄電池に貯めて、自宅で自立した電力を賄いたいと考える人も少なくないと思います。一方で、蓄電池は高いイメージがある、どのようにつく電池を選べば良いかわからないといったお客様の声を聞くため、ここでは、自家消費を実現するために最適な蓄電システムを選ぶ基準を解説します。
自家消費のための蓄電システムを選ぶ５つの基準
大容量・高性能・高品質でありながら低価格な家庭用蓄電システムを選択しましょう。
- Index目次
- 1.価格で選ぶ蓄電システム1kWhあたりの価格で比較
- 2.補助金対応機器で選ぶ目標価格16.5万円/kWh以下である補助金対応
- 3.蓄電容量で選ぶ蓄電容量10kWh※以上の大容量
- 4.停電時の機能で選ぶ停電時でも全てのコンセントが使用可能な全負荷型、電圧200V
- 5.機器寿命で選ぶ保護等級IP65、15年以上の長寿命、製品保証10年以上
1価格で選ぶ蓄電システム1kWhあたりの価格で比較
蓄電システムを検討する際は、システム価格で比較を行うのがポイント。国内大手メーカーの平均単価※2は1kWh（価格÷蓄電容量）32万円から最大47万円と相場は高額です。スマート蓄電システムなら約12.3万円/kWhと業界平均単価の約3分の1以下というたいへんお求めやすい価格になっています。
これまでの蓄電システムはお客様に届くまでに商社や販売会社など多くの企業が間に入り、中間マージンが多く発生していました。 メーカーでもあるスマートソーラーのダイレクト販売なら、そのような多くの商流や中間マージンが発生しませんし、メーカー直販のため、技術的なサポートもスピーディーに行えます。
ここれまでの蓄電システムはオープン価格やシステム一式価格といった表記で、お客様にわかりにくい価格設定になっていました。スマート蓄電システムはお客様に「透明性ある価格表示」を徹底し、提供していきます。
- ※標準設置工事について
- ・北海道・沖縄・離島は標準設置工事対象外です。
- ・現地調査の結果、追加工事が必要な場合には別途工事費が必要となります。
2補助金対応機器で選ぶ目標価格16.5万円/kWh以下である補助金対応
家庭用蓄電システムに出ている補助金は、国（SII）と自治体（都道府県・市町村）の2種類があります。それぞれ条件がことなりますので、①国の補助事業（SII）、②自治体の補助事業を2つにわけてご説明いたします。
家庭用蓄電システムの補助金は２つ
家庭用太陽光発電システム設置者向け
①国（SII：一般社団法人環境共創イニシアチブ）
2021年度の「令和3年度 蓄電池等の分散型エネルギーリソース（DER）を活用した次世代技術構築実証事業費補助金【DER等導入事業】」を参考に、ご説明いたします。
補助金獲得条件
- 補助事業名称：「令和3年度 分散型エネルギーリソースの更なる活用に向けた実証事業」
- 機器登録：安全のための試験であるS-JET認証を取得
- 目標価格：蓄電システム１kWhあたりの単価をクリア
対象となるためには、安全のための基準をクリアした機器登録がされていることと、国（SII）が年度ごとに定めた目標価格＊を下回った蓄電システムが対象となります。
- ＊目標価格とは、経済産業省資源エネルギー庁が定める家庭用蓄電システムの目標価格のことで、蓄電システム本体機器の実売価格が対象になります（１kWhあたりの単価）。2021年度の目標価格は（設備費＋工事費）÷蓄電容量の計算式で表示され、家庭用蓄電システムは16.5万円/kWh以下となります。
DERとは
DERとは各地に設置された蓄電池や太陽光発電、EVやエネファーム等の一つの発電所（エネルギー源）を指します。本補助金は、これら発電所の電力を束ねて充放電などの制御をIoT関連機器を使って実証を行い、将来的な電力の安定供給や電力コスト低減などを目指します。そこで、これら実証に使用する蓄電システム等の設備費・工事費の一部に国（SII）が補助金を交付します。補助金が交付されるための目標価格の内訳はつぎのとおりです。
- DER：Distributed Energy Resources は蓄電池等の分散型エネルギー源という意味です。
2021年度の目標価格16.5万円/kWhをスマート蓄電システムはクリアしており、非常にお求めやすい価格設定になっております。
スマート蓄電システムDER補助金額は48万円
ハイブリッドシステム-Tの場合
①蓄電システム
4万円×9.5kWh（初期実効容量）＝380,000円
➁IoT関連機器（EMS機器含む）
20万円×1/2＝100,000円
➀＋➁の合計480,000円が交付
スマートソーラーなら国（SII）の補助金は48万円（ハイブリッドシステム-Tの場合）
➀国（SII）
2021年度の「令和3年度 分散型エネルギーリソースの更なる活用に向けた実証事業」における補助金はハイブリッドシステム-Tの場合48万円と高額です。予算総額は45億2,000万円でしたが、高額な補助金額で多くの方の申請が集中し、
令和３年度「蓄電池等の分散型エネルギーリソースを活用した次世代技術構築実証事業費補助金」は補助金交付申請額の合計額が予算額を超過したため公募は2021年8月19日時点で終了いたしました。
➁自治体
お客様がお住まいの自治体で交付されている場合があります。補助金交付の条件は各地方自治体が独自に決めていますが、多くは国（SII）が定める補助金交付条件に沿っているケースが多いです。
- 都道府県の補助事業を調べる
- 市町村の補助事業を調べる
＼太陽光蓄電池機器導入の補助金情報を検索!／
お住まいの地方自治体（都道府県もしくは市区町村）からも蓄電池導入にあたっての補助金制度があります。詳しくは、スマートソーラーのカスタマーサポートセンターまで、ご相談ください。
スマートソーラーなら補助金は国と自治体の両方で獲得することができるため、よりお求めやすい価格で製品を購入することができます。
ECHONET Lite AIF 仕様の認証登録
補助金対応機器の中には、機器の一つであるHEMSが、エコーネット（ECHONET)が定めたECHONET Lite規格に沿わず補助金対象外となる場合もあるようです。
エコーネット（ECHONET)規格では、どのメーカー機器でも共通に理解できる通信規約（プロトコル）いわば“ことば”が定義され、正しく適合していると認証登録されます。エコーネットが定めた「ECHONET Lite規格」は、2012年2月に経済産業省が設置したスマートハウス標準化検討会においてスマートハウスを構成するHEMSの標準インターフェイスとして推奨されています。
そして、各機器の通信において、”ことば”だけでなく”機能や動き”を定義したものが、ECHONET Lite AIF仕様となります。
HEMSと蓄電池、照明機器、家庭用エアコン、給湯機等の間で、実機で相互接続試験が行われ、試験に合格すると、ECHONET Lite AIF仕様の機器として認証登録を受けることができます。
スマートソーラーのHEMSは、このECHONET Lite AIFを認証登録が完了しているため、蓄電池と併せて補助金額として計算することが可能です。
3蓄電容量で選ぶ蓄電容量10kWh※以上の大容量
蓄電容量と初期実効容量
蓄電池に電気を蓄えることができる容量を「蓄電容量」といい、実際に使用できる容量を「初期実効容量」といいます。
蓄電池を長持ちさせるために蓄電池に蓄えることができる「蓄電容量」よりも「初期実効容量」を少なく設定することで、蓄電池を長くお使いいただけるようになっています。
- ※初期実効容量の値は変更になる可能性があります。
太陽光発電でつくった電気をたっぷり貯めて夜間と早朝等に使う消費電力量をまかなうためには蓄電容量10kWh※以上の容量が必要です。
- ※ 月間の消費電力を450kWh（15kWh/日）とし日中の電力消費5kWh、朝・夜間の消費量を10kWhと想定。
スマート蓄電システムなら、蓄電容量11.5kWh、初期実効容量が9.5kWh（ハイブリッドシステム-Tの場合）の大容量なので、電気を買わない自給自足の生活がより実現しやすく、もしもの停電でもたっぷり電気が使えて安心です。
停電に備えて大容量の蓄電池
ここ数年自然災害による大規模停電が頻発し、2019年の台風15号、19号によって、多くの世帯で浸水や停電、断水が発生しました。大規模停電が長期化するなか、水、食料以外にも電気も蓄えることが、あなたと家族を守り備えることになります。 停電による復旧までには、2～3日以上かかることもあるといわれています。その間の電気を住宅で確保するためには大容量の蓄電池が必要となってきます。
初期実効容量が大きければ、曇りや雨といった天候不順や台風が予想される時でも、太陽光発電からの電気だけでなく、安い夜間電力を予め購入しておき大容量の蓄電池に蓄えておくことで、蓄電池からの電力で生活することができ、メリットがあります。
4停電時の機能で選ぶ停電時でも全てのコンセントが使用可能な全負荷型、電圧200v
2019年の台風15号では停電時に使えるコンセントがどこなのか忘れた、わからなかったという映像もテレビで放送されていました。また、使えるコンセントがわかっていても、延長コードを複数繋いで必要な電源を確保したという場面もありました。
一般の蓄電システムには「特定負荷型」と「全負荷型」の2種類があり、「特定負荷型」であれば予め使えるコンセントを決めるため、家の中で電気が使える場所も限られてしまいます。
一方で「全負荷型」であれば家じゅうのコンセントが使えるため、停電時でも普段と変わらない生活を送ることができます。
スマート蓄電システムは「全負荷型」なので、家じゅうのコンセントから電気が使えます。さらに、停電時には自動で蓄電池からの電気の供給に切り替わるので、夜間の急な停電でも暗闇による操作も不要です。
200V家電対応
停電時になった際に困ることは、冷蔵庫が使えなくなること、照明がつかなくなること、テレビやスマートフォンといった情報網となる機器の充電ができなくなることだと言われています。
また、太陽光パネルを設置されているご家庭では、オール電化の家庭が多く、200Vの電化製品であるIH調理器やエコキュートが停電時に使えない場合、食事が作れない、お湯が使えないといったことになります。そして、大型エアコン（例えば14畳以上）なら200Vが必要となるため、暑さや寒さで体調を崩すことにつながります。
- スマート蓄電-T
- ハイブリッドPCS
- スマートスイッチボックス-H
- スマートAI
スマートソーラーなら、200V対応のパワーコンディショナで、停電時においても安心で快適にお過ごしいただけます。
5機器寿命で選ぶIP65、15年以上の長寿命、製品保証10年以上
蓄電システムは高価な買い物。せっかく手に入れた蓄電池がすぐに使えなくなるようでは経済的にもデメリットとなり、なによりも停電などのいざという非常時に使えなくなるのではといった不安が残ってしまいます。蓄電システムは高耐久性があり長期にわたって安心して使っていただく必要があります。
耐久性が高い保護等級IP65以上
蓄電システムは屋外に設置する場合もあり、その場合、雨風に強く錆びない外装と防水やほこりへを妨げる高い耐久性が求められます。 スマート蓄電システムには、蓄電池の外装に使われている素材はアルミ材で、送電線の鉄塔やクレーンなどでも使われている素材（A6061）を採用（ストレージ・システムの場合）し、強靭な外装で覆っています。
つなぎ目部分をなくした完全密閉構造で、防水防塵に対する耐久性はトップクラスのIP６５相当の基準を満たしているため、塩害地域への設置も可能です。
15年以上の長寿命
蓄電池の寿命はサイクル数で表示されることが多く、サイクル数は1回の充放電で1サイクルとしてカウントします。
蓄電池は特性上、充放電を繰り返すことで充電できる量が少しずつ減っていきます。みなさまもお使いの携帯電話やスマートフォンが使っていくうちに電池の減りが早くなっていると感じたことがあるかと思います。何度も充放電を重ねるうちに少しずつ寿命に近づいているのです。
家庭用蓄電池で多く使われているリチウムイオン電池の寿命は約10年程度と言われています。
スマート蓄電システムなら、残容量60％までのサイクル数で6,000回以上を誇り、15年以上の長期間の利用が望めます。
製品保証10年以上
一般的に家庭用蓄電システムには製品保証10年が付帯されていて、保証期間中の製品故障を無償で修理・交換します。
スマートソーラーでは、製品保証10年に加え、配送費用・設置工事費用も無償で対応させていただきます。さらに、災害補償10年を無償で付帯しており、システム保証は有償で5年の延長保証（15年）も可能ですので、長期間安心してお使いになれます。
まとめ
家庭用蓄電システム選びの5つのポイント
- 価格で選ぶ：蓄電システム1kWhあたりの価格で比較
- 補助金対応機器で選ぶ：目標価格16.5万円/kWh以下である補助金対応
- 蓄電容量で選ぶ：初期実効容量10kWh以上の大容量
- 停電時の機能で選ぶ：停電時でも全てのコンセントが使用可能な全負荷型、電圧200V
- 機器寿命で選ぶ：保護等級IP65、15年以上の長寿命、製品保証10年以上
家庭用蓄電システムは、お客様の家庭を守るライフラインの一つであるため高い性能と品質を保ちながら、家計への負担軽減と再生可能エネルギーの普及拡大のためにもお求めやすく透明性ある価格であるべきです。
そして、これからのトレンドとなる「電気の地産地消」にふさわしい最適な家庭用蓄電システムを、これら5つの選択基準に照らし合わせていただき検討いただきたいです。
関連コラム
- 関連コラムがありません